入り保険は当然ながら保障内容を厚くすればするほど、支払う保険料は高くなります。保険料の支払いのために家計が圧迫してしまい、目先の生活に支障が出てしまっては意味がありません。
公的な健康保険に加入していると「高額療養費」制度が利用できます。1ヵ月の医療費の自己負担額が一定額を超えると、超過分は健康保険から出るという制度です。
自己負担額の上限は所得により異なりますが、所得区分が一般の場合、自己負担額の上限は9万円弱となります。100万円医療費がかかったとしても、まず窓口で支払うのは3割の30万円。さらに約21万円が高養費制度から戻ってきます。このため自身が支払うのは約9万円となります。
それに加えて、勤務先が加入している健康保険組合によっては、自己負担額をさらに引き下げている場合もあります。
この点を踏まえ、どの程度の医療保障が適切なのでしょうか。まず考えないといけない事は、多くの民間の医療保険は「入院・手術」が基本となる点です。手術が無くかつ通院のみの場合には、ほとんどの場合は給付対象とはならないと考えてよいです。
そして入院給付ですが、1ヶ月入院したと仮定して、先程の自己負担月9万円を30日で割ると1日3000円です。その他の経費も考慮して、ご夫婦とも1日あたり5000円を目安としては適切と言えるかもしれません。
一日あたり1万円ならば、より安心かもしれませんが、保険料も倍近くにアップします。教育資金や住宅資金の準備を考慮すれば、少しでも保険料は抑えながら必要な保障を確保するのが賢明かもしれません。
入院以外の主な給付金としては、手術給付金と通院給付金があります。ただし通院給付金については、入院手術に伴う通院が一般的です。入院が年々短期化傾向にあるため、通院保障は必要性が増して行くことが考えられますが、この場合は保険料との兼ね合いを考えないといけません。「がんに伴う通院のみを対象とした通院給付特約」といった、症例を限定した通院に備える方法も合理的と言えるかもしれません。
また最近は入院一時金特約などのように、退院後の通院を見越して、入院の際に一時金で準備する方法も効果的と言えると思います。
医療保険の分野は顧客のニーズに合わせて各社が様々な商品を開発しています。その中から自分にあった商品を考えてみてはいかがでしょうか？
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